インターネットを利用して大金を稼いでいた方が破産したというニュースが話題になりました。

「ネオヒルズ族」と呼ばれる彼らですが、その多くはネットで稼ぐノウハウを販売して利益を出しているようです。つまり「情報商材」を売って大金を稼いでいるという事です。

あまり良い噂を聞かない情報商材ですが、いったいどんなモノなんでしょうか？

■何を売っていたのか

情報商材の販売がもの凄い売れ行きを示し、その販売者が軒並み長者になってネオヒルズ族へ、、、というような話がここ数年続いていました。そして、購入した商材をさらに転売することで、更に稼ごうなどという試みが行われていました。

確かに、一部の販売者は当たりましたが、殆どの方は何かの焼き直しに過ぎない情報を得るのみで、稼ぎに結びつく人はいませんでした。ここで売られる情報というのは、いわゆるアフィリエイトでいかに儲けるかというものと、自己啓発ものが主流のように思います。

いずれも特に新しい情報が書かれているわけではなく、一般書籍やネット上の情報で十分に収集できるような内容のものが殆どだと言われています。

その意味では、既に著作権の切れた著作をベースにしていたりするため、自己啓発ものについては、そのベースになるものを知らないと「これは凄い！」と思ってしまう方が多く、また、アフィリエイトものでは、「儲からないのはちゃんと実践しないから。」などと言われ、恰も自己責任であるかのごとき思わされてしまう方が多い。つまり、ここに「詐欺だ！」と思わせないテクニックがあったわけです。

情報にどれだけの価値を付けるかは、個人の価値観の問題であり、そこを上手く利用している手口です。“客観的”に財産的価値のないものに、高額な価格を付けて売買することは、詐欺だと考えます。

加えて、「誰でも月100万円稼げる！」「ひと月でフェラーリが買える！」などという誇大な煽り広告があり、数十万円単位のお金を取られることが分かった場合は、絶対に手を出していけません。

■まとめ

今回の倒産事件は、まず消費者がこれらの商材に価値がないことを認識してきたことからこそ、商材が売れなくなってきたことを裏付ける証拠そのものです。また、まだ購入に踏み切っていない消費者が改めてそのことを認識する良い機会です。

この後のフェイズは、「騙されていた。あんなものにあんなに高額なお金を払わされていた。」と気付くことになります。ここで皆が目が覚める時期です。

情報商材の中には、有用なものももちろんありますが、その見極めが大切です。濡れ手で粟的な、一攫千金的な美味しい話がたかだか数十万円で手に入る訳がありません。

地道に働く上での役立つ情報であれば、いくらでも収集すればよいと思うのですが、得てしてそういう情報は、良識のある方のサイトで無料で入手できることが殆どであることをよく知っておいていただくのが宜しいかと思います。
＊著者：弁護士 小野智彦（銀座ウィザード法律事務所。浜松市出身。エンターテイメント法、離婚、相続、交通事故、少年事件を得意とする。）