Checking his phone. Handsome preoccupied bearded man asking his girlfriend to give him his phone and she taking it away while sitting on the couch

誰も交際関係がうまくいっている時に、パートナーとその後トラブルになるかもしれないなどと考えることはしませんよね。

そして燃え上がる関係であれば、パートナーのために出来ることを何でもしてあげたい、そう思うのも自然なのかもしれません。

ですが、全ての交際関係がうまくいく、または終わりを迎えたとしても、何らトラブルにならずに解消されるという訳ではありません。

中には交際解消のタイミングで大きなトラブルに発展することもあるのです。

そんなトラブルを可能な限り避けるために、どのような点に注意しておいたほうが良いのか、以下挙げていきたいと思います。

①パートナーのために自分の名義で携帯電話の契約をする

意外と多いのが、携帯電話の契約です。

自分はブラックリストに載っていて携帯電話の契約ができない…といった話をされ、パートナーのために自分の名義で携帯電話の契約をしてしまう方が結構いらっしゃいます。

関係がうまくいっている時は、毎月の料金を支払ってくれるが、関係が悪化した時には一切支払いがなくなる、また、関係解消した後も使い続けて、費用を払わないといったケースがいくつもありました。

もちろん、契約を解約すればいいのですが、スマホの本体代金などを引き続き払わなければならなかったり、違約金が発生したりと大きな経済的負担を抱えることになりかねません。

携帯電話を契約してあげるのは出来る限り避けたほうが良いかと思います。

②パートナーと住むために賃貸物件を自らの名義で契約する

アパートやマンションをパートナーと住むために借りるという方も結構いらっしゃいます。

携帯電話に比べれば、交際相手との同棲であって問題は少ないように思えます。

ですが、自分が家賃を全て負担するという前提であれば問題も少ないのですが、毎月半分払うという口約束のもとに、相手方の支払を期待して借りると、後に大きなトラブルになる可能性があります。

関係が悪化した後に半額を払わない、というのであればまだ可愛げがありますが、初期費用も毎月の賃料も一切払わずに我が物顔で居座るという相談を受けることも少なくありません。

また、関係解消後に、退去するという話をしても応じず、いつまでも居座ろうとするというケースもいくつかありました。

生活の本拠を一緒にしてしまうと、簡単に動くことはできませんし、動けるとしてもコストがかかります。

私個人は結婚前の同棲には賛成なのですが、同棲しても問題はない相手であるかについては慎重に見極めるようにしてください。

③お金を立て替える

パートナーが借金をしているからといった理由や、パートナーの事業がうまくいっていないからという理由で結婚の話が進まないという話はよく聞くところです。

もちろん、結婚をすれば相互に責任ある立場になる訳ですから、経済的に厳しい状況となれば、結婚の話が進まないというところも一定程度理解はできます。

そういった状況を二人で乗り越えようと頑張るのであれば健全なのですが、一方に資力がある場合に、相手方の借金を返済してあげるとか、事業資金を出してあげるということをする場合には注意が必要です。

交際関係を解消する時になり、出してあげたお金を返せと言っても、すぐに返ってこない可能性があります。

もちろん、相手方の資力が十分になっていれば返ってくるかもしれませんが、以前と変わらぬ状況にあれば、回収できたとしても時間がかかるでしょう。

また、貸したお金であれば良いのですが、あげたとなると返してくださいとは原則言えませんし、貸したお金であったとしても、借用書などがなければ、後に言った言わないの争いになりかねません。

さらに、結婚をちらつかせたうえでお金を出させる結婚詐欺とも言えるような事案も多く存在するところ、交際関係にあるだけで大事なお金を出すことについては、非常にリスクが高いと言えるでしょう。

交際相手のために何かをしてあげたいという気持ちを否定するつもりはさらさらありません。

ですが、後に泣く姿を多く見てきた経験から言わせていただくと、慎重になっていただきたいと思います。

何かをしてあげなければ相手が離れて行ってしまう、そんな感覚に不安になる方もいらっしゃるようですが、もしそういう相手だったら、別の方を探したほうがいいかもしれません。

本当にあなたを大事に思っているのであれば、負担をかけたくないと思うはずですから。

＊執筆弁護士：若井 亮（若井綜合法律事務所。「迅速対応」「分かりやすい説明」「徹底した報告」をモットーとしている。不当要求への対応、詐欺被害への対応を多く経験している）

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